認知行動療法は、精神疾患や心理的問題を抱える人への心理行動的支援技法として多くの臨床研究において有効性が示されてきた。しかし、一般臨床現場における有効性に関するエビデンスは依然として乏しく、社会実装を想定したプログラムの精緻化を行うととともに、その実装効果を検証することが急務である。本研究の目的は、認知行動療法の一般臨床現場における実践の現状を把握するとともに、社会実装に向けたログラムの精緻化とその効果を検討することであった。

　本年度は、認知行動療法の診療報酬化に向けた根拠づくりの一環として、日本認知・行動療法学会、日本認知療法・認知行動療法学会、日本不安症学会の合同ワーキングチームにより、日本における認知行動療法の臨床試験を展望し、公認心理師が行う認知行動療法のエビデンスについて主要な新患別の有効性を検討し、総括資料を作成した。