近年、組織における人材マネジメントの分野では、「サステイナブルHRM」という概念に注目が集まりつつある。企業のHRMのゴールは、単に四半期ごとの収益や株主価値を高めるためのマネジメント手法の開発ではなく、より広範な「社会資本、環境資本、人的資本の発展を考慮したピープル・マネジメントの実践」とする新たなHRMモデルである。

　本研究課題では、前年度の基盤形成研究で整理・特定化させるサステイナブルHRM施策の実施度が、いかなる要因により促進・阻害されるのかに関して理論と実証の両面から検討を行うことを目的とした。具体的には、（1）制度的環境（産業特性やSDGs取り組みに関する同型化圧力等の外的要因）や（2）組織要因（SDGs関連のパーパスや理念浸透、CSR部門と人事部との連携度、組織風土等の内的要因）など、サステイナブルHRM施策の導入・維持に影響する要因に関する仮説モデルを構築し、定量的なデータの収集を試みた。

　本年度中に、文献レビューと仮説モデルの構築を行い、質問紙法による調査デザインの検討を行った。加えて、従業員及び管理職を対象とした大規模サンプルのデータ収集を行った。このデータの多変量解析をもとに、次年度以降、仮説検証作業を行う。