この研究では、コロナ禍における消費者行動の変容について分析を行った。分析対象とした主要データは2019年12月から2020年8月にかけての東京都におけるトイレットペーパーの消費者別・取引別購買データである。分析期間は新型コロナ感染拡大の初期であり、第1波と第2波、そして第1回目の緊急事態宣言期間を含む。また、2020年2月下旬からトイレットペーパー供給不足の噂が広がるなど、消費者行動に少なからぬ影響を与えたイベントがあった。分析では平時の購買行動と比較するため、2015年の購買データと消費者レベルでの接合を行い分析を行った。その結果、コロナ感染者数自体は購買行動を大きく変化させなかった一方で、緊急事態宣言やトイレットペーパー供給不足の噂は購買量や購買頻度を有意に変化させたことが確認された。