食卓の家庭内生産関数モデルによれば，スマート化の効果は食卓フロンティアの拡張と考えられるが，その効果は個人のスマート化に対応した調理行動の変化を伴ってはじめて実現する。そして実証分析した結果，大都市のように情報環境が整備されている地域では望ましい効果がみられるものの，非大都市ではそうではない(個人のスマート化に対応した調理行動の変化を伴っていない)という状況が確認された(IASS WP 2021-J001)。また，スマート化の効果を定量的に評価するための長期産業連関的環境家計簿データベースを整備し，1990年から2000年までにみられる観測事実を整理しBECC JAPAN 2021で発表した。