早稲田大学とみずほ銀行との学術交流協定およびデータ科学センターとの協力の下で、銀行口座情報を用いて、ウーバーイーツに代表される配達業務を実施するフードデリバリー系のギグワークの利用者の行動を明らかにすることを試みている。みずほ銀行の協力の下で、分析では匿名化された銀行預金データから、ギグのプラットフォーム企業からの入金情報を用いてギグワーカーを特定した。また、どの時期にどの地域でフードデリバリー系のギグワークが実施可能であったかを各社のホームページを利用して収集した。現状ではフードデリバリー系ギグワークは10代、20代、30代の男性、比較的貯蓄額が低い層で担われている傾向にあることが明らかとなった。しかし、コロナ禍でのフード系ギグワークの普及段階において、40代、50代や女性、貯蓄額が高い層の参入が観察された。また、コロナ前もコロナ後も給与振込が途絶えた層でのギグワーク参入が観察されるが、その影響はコロナ禍においてより顕著であることが現段階では明らかとなっている。