本研究では，遊休地や農業用施設の屋根等で実施される通常の太陽光発電事業について2017 年の調査データを使用し，太陽光発電事業をすでに実施している農業法人を分析対象として，その特徴を分析した。分析の結果，「売電収入」への期待が高い農業法人，また「売上高」が大きい農業法人は太陽光発電事業を実施している確率が高いこと，「ノウハウ」及び「資金調達」への課題認識が高い農業法人は太陽光発電事業を実施している確率が低いことなどを明らかにした。

研究成果については農村計画学会誌に投稿し、採択されるとともに、学会にて報告を行った。