本研究では、日本の大企業の経営理念が1980年代から現在までの約30年間で変化したかどうかを実証的に分析した。分析に当たっては、1986年、1992年、1998年、2004年、2017年の5時点のデータを用いた。

　その結果、1986年から2004年にかけては、経営理念の内容に顕著な変化が認められた（「株主」「顧客」が含まれる確率が上昇していた）。しかし、2004年と2017年の間では、経営理念に各ステークホルダーが含まれている確率にはほとんど変化がなかった。また、外国人持ち株比率は、経営理念に「株主」のみならず「従業員」「顧客」が含まれる確率にも正の影響を与えることが明らかになった。