本研究では、多国籍企業の立地の決定は、進出先で直面する劣位性と多国籍企業としての優位性の相対的強度の影響を受けるとする立場に依拠して、多国籍企業と立地の関係にアプローチした。具体的には、対日進出した外資系企業を対象に、日本の労働市場における人材獲得と育成・リテンション面での劣位性と本国から持ち込む人的資源管理上の優位性に着目した理論仮説を構築し、従業員レベルのデータに基づき、多母集団SEMを用いて日本企業との比較分析を行った。構成概念の平均の差分析と構造方程式の比較分析で確認された相違点と、それにもとづく考察により、対日進出企業の立地選択における劣位性と優位性の相互関係の一部が明らかとなった。