日本では1970年代終盤から「健康日本21」というスローガンのもと健康増進活動が行われてきた。しかし多くは官主体で予算がある限りで実施されるにすぎず、地域住民の主体性的ムーヴメントにはなっておらず、市民の健康活動参加意欲向上に結びつく働きかけともなっていない。民主体というと、ワンコインのスポーツジムなど、意欲ある個人が健康の維持向上を目指せる施設は登場したが、無料で、個人の健康行動を促すような地域の仕組みづくりとはなっていなかった。本研究対象の千歳市での実践例は、予算がなくても実現できる「高齢化時代の健康日本とその環境づくり」として可能性があることをフィールドワークから明らかにすることができた。