表題番号:2017K-131 日付:2018/03/26
研究課題コーポレートガバナンスに関する日本企業の意識変化
研究者所属(当時) 資格 氏名
(代表者) 商学学術院 商学部 教授 広田 真一
研究成果概要
 本研究では、コーポレートガバナンスに関する日本の大企業の経営陣の意識が、近年どのように変化したかを、日本企業の経営幹部へのアンケート調査の結果を用いて分析した。経営陣の意識としては、(1)従業員に対する意識、(2)株主に対する意識、(3)業績悪化時の対応、(4)通常時の対応、(5)誰が経営者の首をきるのか、(6)株価に対する一般的な考え方、(7)利益の機能、(8)アメリカ型ガバナンスへのスタンス、(9)会社はだれのものか、の9つを取り上げた。分析の結果、日本の大企業の経営陣のコーポレートガバナンスに関する意識は、意外なことに、近年10年間でほとんど変化していないことがわかった。