本研究は、災害からのコミュニティレジリエンス（地域回復力）について、東日本大震災の復興過程の検証をおこない、環境、社会、計画システムの相互関係、人的、組織的資源、社会・経済資本の循環について、ホリングのパナーキー論をベースにしてモデルの検証をおこなった。

　ケーススタディの対象地域は、気仙沼市（宮城県）、釜石市（岩手県）の２地区とした。結果として得られたことは、釜石は行政マネジメント重視モデルで、導入可能キャパシティを最大限に活かす市レベルの明確な都市戦略が重要であり、気仙沼は市場重視モデルで、継続的レジリエンスのため、新たな商品開発、交流コミュニティの活性化が重要であることがわかった。適切な評価のためには、さらに比較分析の継続が重要である。