世帯の社会経済的状況（学歴や世帯収入など）によって保護者（以下，親）の行動や選択が異なること，そして，それらの差異が小学生の教育指標を分化していることを大規模データ分析によって実証的に明らかにした。まず，世帯収入と父母学歴によって父母の学校活動関与に差があり，それが小学校児童の学校適応を分化していることを示した。次に，親の学歴によって異なる9種類の関与の差が，小学校児童の学校外学習時間（努力）格差拡大を部分的に説明していることがわかった。最後に，4.5歳の時点で親学歴によって習い事の利用種類量に差異があり，その差は小学校1年・4年と学齢が上がるにつれ拡大し，そこには経済資本の多寡が関連していた。