地震・津波・テロなどの衝撃的な被災後に地域社会が主体となるコミュニティ・レジリエンスの概念を明らかにした。国が主導する国土強靭化（ナショナル・レジリエンス）の対概念となるものである。外部資源の動員を可能にするための適応可能キャパシティの概念を考察し、東日本大震災後の被災した東北沿岸地域のＮＰＯの震災前後の変化から回復力の評価をおこなった。とくに適応可能キャパシティの高い地域を分析した。気仙沼市（宮城県）と田野畑村（田野畑村）においてケーススタディをおこなった。地域社会が主体となる内発的な復興まちづくり活動が活発であり、コ・ガバナンスによるコミュニティ・レジリエンスがシステムとして機能していることを論じた。また田野畑村においては、行政主導による復興が進む一方、村民との協働の取り組みを模索していることを分析した。