コーポレートガバナンスが変化し、株主価値を重視する経営がなされるようになると、従業員と企業との関係も変化すると考えられる。株主重視になると、従業員の利害が阻害されるのではないかと考えられることが多い。しかし、一方で、株主価値重視で企業が成長すると結果的に雇用や賃金が増大する可能性もある。本研究では、長期のデータを用いて、日本の大企業と従業員の関係が変化しているかを検証している。まだ、研究の途上であり、結論がはっきりしている訳ではないが、現在のところでは2000年前後を境に企業の雇用に関する行動が変化していると考えかたと整合的な結果が得られている。