表題番号:2003B-021
日付:2008/05/23
研究課題国際教養育成の議論力及び交渉力育成の為のオンデマンド遠隔型語学国際交流の展開
研究者所属(当時) | 資格 | 氏名 | |
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(代表者) | 教育・総合科学学術院 | 教授 | 中野 美知子 |
(連携研究者) | 政治経済学術院 | 教授 | 砂岡 和子 |
(連携研究者) | 教育・総合科学学術院 | 教授 | 矢野 安剛 |
(連携研究者) | 教育・総合科学学術院 | 教授 | 松坂 ヒロシ |
(連携研究者) | 教育・総合科学学術院 | 教授 | 東後 勝明 |
(連携研究者) | 教育・総合科学学術院 | 教授 | 小林 富久子 |
(連携研究者) | 教育・総合科学学術院 | 教授 | 村田 久美子 |
(連携研究者) | 教育・総合科学学術院 | 助手 | 山崎 妙 |
(連携研究者) | 文学学術院 | 教授 | 平埜 雅久 |
(連携研究者) | 法学学術院 | 教授 | 勝方 恵子 |
(連携研究者) | 教育総合研究所 | 助手 | 筒井 英一郎 |
(連携研究者) | メディアネットワークセンター | 助手 | 近藤 悠介 |
- 研究成果概要
- 平成15年度は、遠隔授業の海外協力校のIT環境、アンケート調査と聞き取り調査項目を設定し、アンケート調査と聞きとり調査を行なった。アンケートの項目分類は、(1)利用可能なコンピュータの台数と仕様、OS、(2)コンピュータネットワークのセキュリティー・ポリシーと転送速度、(3)ヴィデオ会議システムの有無、(4)ヴィデオ会議システムの仕様、(5)チャットソフトウェアの仕様、(6)TAとTAの資格、IT知識、(7)担当教員の専門、(8)担当教員のIT知識、(9)第2言語学習者同士の交流への意識、(10)言語コミュニケーション能力に対する意識、(11)時代に対応したカリキュラム改革への意識調査、(12)オンデマンド型教育への意識、(13)国際教養科目の意識調査、(14)日本人学生との交流に対する意識調査、(15)日本文化・社会に対する知識と意識などである。遠隔授業の協力校の大学院生や教職員の報告書をまとめて、Research Reports on Cross-Cultural Distance LearningのCD-ROMを、2003年5月に発行した。大学院生を二人一組にし、Chinese English, Korean English, Japanese English, Filipino English, Singaporean English, Hawaiian English, Malay English, Hong Kong Englishなどの、World Englishesのオンデマンド教材の資料を作成させ、遠隔教育が担当できる教員の養成にも力を入れた。
平成16年度は国際教養として知っておくべき事象を1年生から3年生対象のオンデマンド教材として作成し、実験講座を開設した。協力校の実態調査如何で、CD-ROM教材も平行して作成した。2001年度に作成したCan-do Listに基づくプレイスメントテストを再度検討し、受講生の英語力により、初級、中級、上級の区別をつけようとした。中国語は当面初級コースのみとした。歴史的背景と国民性、伝統文化と大衆文化、経済や政治の仕組み、法律の違い、食の安全、ビジネス文化の違い、地球温暖化、人権、ASEANの活動、SEAMEOの活動、アジアにEUと同様の組織が必要かなどの話題を準備し、出来上がったものは「アジアの英語たちと言語政策」と『アジアの共生』に関する基礎知識講座であった。研究分担者は英語教育の専門家であるので、国際教養の内容については教養科目の枠内にとどめ、専門科目担当者の協力を仰いだ。しかし、アカデミズム偏重をさけ、わが国の大学教育に相応しい常識の育成に努め、特殊なイデオロギーや偏った宗教的な信念、学問的ではあるが対立意見を考慮していないバランスのない意見に対して、基本的な人権を尊重するという常識を人間性豊かな観点から反論できるよう指導した。学問を学問として教えるのではなく、対人関係のなかで人間性豊かな論理展開ができるような指導法をとった。韓国については高麗大学、中国については首都師範大学、フィリッピンについてはデラサール大学とフィリッピン国立大学、シンガポールについては、RELCとシンガポール国立大学、台湾については台湾師範大学、淡江大学,マレーシアについてはマラヤ大学、香港については香港バプテスト大学と共同で作成した。理解度確認テストを作成し、授業外でBBSによる討論も準備した。上級者には遠隔講義を開講するが、担当教員が準備コースを演習形式で英語による授業を設けることも大切である。