表題番号：1997C-009
日付：2002/02/25
研究課題21世紀に向けての企業戦略と組織デザイン:NOFIAデータベースに基づく10カ国比較研究
| 研究者所属（当時） | 資格 | 氏名 | |
|---|---|---|---|
| （代表者） | 商学部 | 教授 | 坂野 友昭 |
| （連携研究者） | 商学部 | 教授 | 藤田 誠 |
| （連携研究者） | 商学部 | 教授 | 恩蔵 直人 |
| （連携研究者） | 商学部 | 教授 | 太田 正孝 |
| （連携研究者） | 商学部 | 教授 | 宮島 英昭 |
| （連携研究者） | 商学部 | 教授 | 厚東 偉介 |
| （連携研究者） | 社会科学部 | 助教授 | 葛山 康典 |
| （連携研究者） | デューク大学 | 教授 | Arie Y. Lewin |
| （連携研究者） | ケルン大学 | 教授 | Erich Frese |
| （連携研究者） | ベルリン工科大学 | 教授 | Axel von Werder |
| （連携研究者） | ウォーウィック大学 | 教授 | Andrew Pettigrew |
| （連携研究者） | ソウル大学 | 教授 | Dong-Sung Cho |
| （連携研究者） | IMD | 教授 | Johan Roos |
| （連携研究者） | IMD | 教授 | Bart Victor |
- 研究成果概要
- 東証一部上場企業のうち流通業と自動車産業について、企業戦略と組織変革に関するデータベース化を1985年から1997年の期間について図った。日経TELECOMを利用し、各企業について戦略および組織の変革に関連のある記事のみを検索した後、記事本文の分析を行い、各変革に関する分類と記述を行った。まずそれぞれ4つに分けられた「変革タイプ」と「変革レベル」という2つの次元から、各変革を16のセルに分類するグリッドを作成した。変革タイプは、戦略、組織構造、プロセスおよびヒトに分けた。変革レベルは、企業間、企業内、グループおよび個人に分けた。
その上で、米国で構築されつつあるデータベースと組み合わせて、流通業における情報技術の導入に関する日米比較を行った。その結果、日米ともに、情報技術導入の先発企業が後発企業に対して競争優位を維持し続けていることが判明した。ただし、米国ではその競争優位が縮小する傾向にあったのに対して、日本では拡大する傾向にあった。
また、日本企業における組織適応、特に経営者交代が戦略および組織の変革に及ぼす影響を分析した。その結果、全般的に見ると、経営者交代は戦略および組織の急進的な変革とは関係がなかった。日本企業はこの間戦略および組織の進化的な変革にはかかわってきたが、それは経営者交代とは無関係にであった。また、これまた経営者交代とは無関係に、ガバナンス・ストラクチャーが戦略および組織の変革に影響を及ぼしていた。すなわち、企業の業績が著しく悪く、しかもメインバンクが存在する場合には、戦略および組織の変革は促進された。
研究成果については、1999年8月にシカゴで開かれるAcademy of Managementの年次大会で報告し、いくつかの論文がOrganization Science誌の1999年9-10月特別号で公表されることになっている。